パワハラ受けてたのでＩＣレコーダーを証拠を集め労基署や労働局・警察・いくつかの人権団体に送った...それから１週間…：スカッとした話（STSF）
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932 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/21(土) 18:30:54 ID:7wz1EUB+0
俺は一時期パワハラ受けてた。その頃は毎日、詳細な日記を書いて、職場では常にＩＣレコーダーを自動録音開始状態にして胸ポケットに忍ばせてた。
時期を見計らって、労基署や労働局・警察・いくつかの人権団体に、証拠と共に告発・救済要請・告訴などをやった。
パワハラ上司に反撃する気力を与えないように徹底的に潰す気で、会社に相談なしで、最初から外部の機関に突撃した。
上司には罰金刑が下り、慰謝料も払わせた。それから1週間ほどして会社は上司を解雇。
パワハラ上司には手加減する必要なし。実家や奥さん宛てに告発文など送れば更に効果的。
証拠はいろんな形で残し、コピーして複数作っておくと便利。
今は周りとうまくやってる。仕事を出来る限り完璧にやって信頼を築いておく。
まぁ、パワハラ上司のような人間が、また出てきたら、自分一人ででも裏工作して、そいつの首飛ばせる知恵は付いた。
安いかな？
鬱病で半年くらい休職してて精神科にも通ってたから、まぁこんなもんかとも思う。
診断書は作ってもらっておくといい。この手の戦いには、必須武器。
「紙切れ一枚に…」とか思う人もいるかもしれないけど、金払ってでも作ってもらうだけの価値はある。
弁護士は立てた。
少し話それるけど、パワハラに限らず、過労による鬱病や睡眠障害ほかの疾病やサービス残業など、労働者が組織に対してガチンコ勝負する場合、弁護士伴って、警察・労基署・労働局・人権団体に告発や告訴するほうがいい。
特に、腰の重いお役人に対しては効果ある。
中には、仕事増やしたくないがために、なんとか取り下げさせようと説得しにかかってくる警察や労基署は結構ある。
心理戦・神経戦だから、異常なくらいの執念深さと戦闘意欲が必要。
金もだけど。
ネットで事例を色々調べて、必要な知識や協力者・日々の準備行動などが自ずと分かってくるだろうから、関連本とか何冊か読んで、シナリオを頭の中だけでも作っておいたらいい。
「あれがダメだったら、失敗したら…この手を用意しておこう」など選択肢を知っておくこと。
知識や協力者を得ることは精神的な面でも余裕に繋がるし、戦意喪失せずに、継続するモチベーションにもつながる。
参考にしてください。自分が実行したのは、半分より少し下程度ですので。
仕返し方法の提案です。
933 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/21(土) 19:11:41 ID:lLiSkapf0
マジレスすると、一部の資格所有者なら辞めること自体が一番の復讐になるよな。
中小で建築もやってる不動産とか、特殊食い物系とか、
レア系責任者が一人辞めたりすると地獄。
「○○人に一人専従資格者」系だと特に。
業務自体が出来なくなるからね。
地方だと一部の資格者がマジで居らんのよ。
934 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/21(土) 19:13:30 ID:zQiRmD2G0
俺なら夜に会社の前に行って
野クソしてくるね
935 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/21(土) 23:10:28 ID:VJIkyME10
>>933に同意。
会社にとっては痛手。また人員を募集しなくてはならないし、
その間は関連する業務ができず、届出などを行い…など現実的な仕返しになる。
復讐したいやつは先ず自分に力をつけろ。
辞めたら惜しい人材になれ。
復讐方法を考える時間に勉強して資格を取ってデキル人になれ！！
嫌なやつより良い人生を歩め！！
これこそ最高の復讐。
936 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/22(日) 14:40:36 ID:rNGx8cbYO
>>933>>935
有資格者がいなくなっても代わりはいくらでもいるというのが経営サイドの考え。
だから、有資格者の退職は経営サイドにとっては痛くも痒くもない。
937 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/22(日) 14:50:55 ID:KVb9H4wRO
>>933と>>936に同意
まぁ要するに自分のスキルしだいって事
938 : まとめ＠引く手あまた 2008/06/22(日) 14:54:26 ID:Rmsu43Sm0
>>936
933が言ってるのはいわゆる「業務独占資格」のことだろ。
業務独占資格 - Wikipedia
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E6%A5%AD%E5%8B%99%E7%8B%AC%E5%8D%A0%E8%B3%87%E6%A0%BC
＞業務独占資格（ぎょうむどくせんしかく）とは、特定の業務に際して、特定の資格を取得しているもののみが従事可能で、
＞資格がなければ、その業務を行うことが禁止されている資格。
有資格者が退職してもすぐに代わりが見つからない（人不足の昨今なら特に）上に
代わりの有資格者が入社するまで関連業務が出来ない。
大企業なら痛くもかゆくも無いかもしれんが、中小や零細にとっては致命的なダメージになる。
転載元:http://kohada.2ch.net/test/read.cgi/job/1193870704/
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